ブラックマンデーとは？歴史的な大暴落の原因や翌日の値動きを解説

「ブラックマンデーって何がすごいの？」「ブラックマンデーのような暴落ってまた起きる可能性はある？」といった疑問を持っていませんか？

ブラックマンデーは、1987年10月19日にNY株式市場で起きた株価の暴落です。

ブラックマンデーが起きた原因は、自動売買システムの暴走や金利上昇と楽観論が限界を迎えたことなどがあります。

また、今後の株式市場でもブラックマンデーのような大暴落が絶対に起きないとは断定できないため、注意しておかなければなりません。

本記事では、ブラックマンデーがどのくらいすごい暴落だったのか、ブラックマンデーが起きた詳しい原因などについて解説します。

ブラックマンデーとはNY株式市場最大の株価暴落

ブラックマンデーとは、1987年10月19日の月曜日に、ニューヨーク株式市場で起こった史上最大の株価暴落のことです。この暴落では、アメリカの代表的な株価指数であるダウ平均株価が、たった1日で22.6%も下落しました。

現在のダウ平均株価がおよそ50,000ドルで推移していると仮定した場合、ブラックマンデーと同じ22.6%の割合で株価が下落すると、なんと約11,300ドルもの値下がりになる計算です。

当時のダウ平均株価は終値で約508ポイント下げたと聞いてもイメージが湧かない人も現在の価値なら一夜にして1万ドル近い価値が失われると言われれば、経済全体に与える打撃が計り知れないことが理解できるでしょう。

ブラックマンデーでは、多くの投資家が経験したことのないスピードで資産価値が減少したため、冷静な判断ができなくなり、さらなる売りを誘発するという悪循環に陥りました。

その結果、この暴落をきっかけに、世界中の金融当局は市場の安定性を高めるための新たなルールの必要性を強く認識することになりました。

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1929年の世界恐慌やリーマンショックとの違い

アメリカでは、ブラックマンデー以外にも大規模な経済危機が起きたことがあります。有名なものを挙げると、1929年の世界恐慌や2008年のリーマンショックですが、それらとは、性質や原因が異なる点に注意が必要です。

実は、ブラックマンデーは金融市場内部の技術的・心理的な要因が主であり、実体経済の大きな崩壊には発展していません。

例えば、リーマンショックは住宅バブル崩壊に端を発した金融危機であり、世界中の銀行間の資金の流れが滞るという構造的な問題でした。世界恐慌も株価暴落だけにとどまらず、過剰生産や銀行の連鎖破綻が重なったことで、10年近く続く深刻な不況と大量失業を招きました。

その一方で、ブラックマンデーは短期間で株価が急落したものの、その後の景気後退は一時的で、株価も比較的早く回復に向かいました。

このように、ブラックマンデーは実体経済の破綻ではなく、市場のシステム不全と心理が生んだテクニカルな暴落という側面が強い点が特徴です。他の歴史的な暴落と比べると、経済の根幹が傷ついたわけではないという違いがあります。

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ブラックマンデーの翌日は反発するも本格的な回復には約2年を要した

歴史的な大暴落の翌日、市場は前日ほどのパニック的な下落こそ免れましたが、極めて不安定な乱高下を繰り返しました。 巨額の損失を確定させる売りと、暴落を好機と見た買いが激しく衝突する中、事態を重く見たFRB（連邦準備制度理事会）による緊急的な資金供給が発表されました。

FRBの公的介入により、金融システムの完全崩壊という最悪の事態は回避され、翌日の取引自体はわずかに反発して終了しました。しかし、株価が元の水準を完全に回復するまでには、その後およそ2年という長い歳月を要しました。

なぜなら、翌日の反発はあくまでFRBの介入と自律反発による一時的なものであり、失われた市場の信頼を取り戻すには時間がかかったからです。

この歴史的教訓から言えることは、暴落直後に「バーゲンセールだ」と考えて、安易に買いを入れる行動には慎重な判断が求められるということです。

なぜなら、暴落直後の市場はパニック状態にあり、一時的に株価が戻ったとしても、デッド・キャット・バウンスと呼ばれる一時的な現象である場合が多いからです。

ブラックマンデーのように心理的なパニックが原因の暴落では、市場の恐怖心が完全に取り除かれるまでに長い時間を要します。

株価が大幅に下がって割安に見えても、不安を抱えた投資家による逃げ遅れた売りが再び優勢になり、さらに下落して含み損が拡大するリスクがあります。市場が不安定な局面では、想定外の損失が拡大するリスクが高まる点に留意が必要です。

一つの考え方として、市場のボラティリティが落ち着いた後に改めて状況を確認するアプローチもあります。ただし、これは一般的な参考情報であり、特定の投資行動を推奨するものではありません。

ブラックマンデーの主な原因

ブラックマンデーは、技術的・経済的・心理的な要因が複雑に絡み合って発生しました。

ブラックマンデーが起きた原因を深く理解することは、現代の市場で同様の危機を回避するための重要な教訓となります。 

ここでは、暴落の引き金となった自動売買プログラムと、背景にあった経済環境の2つの側面から解説します。

自動売買システム（プログラム・トレーディング）の暴走

ブラックマンデーの引き金となったのは、当時普及し始めたコンピューターによる自動売買システム（プログラム・トレーディング）の暴走です。

このシステムには、株価が下がると損失を抑えるために自動的に売りの注文を出すポートフォリオ・インシュアランスと呼ばれる手法が組み込まれていました。 株価が下落し始めると、プログラムによる大量の売り注文がさらなる暴落を招き、次々と新たな売りを誘発するという負の連鎖が瞬く間に広がりました。

さらに、ブラックマンデーによる暴落を加速させた要因として先物市場との連動が挙げられます。 

当時、シカゴの先物市場で売りが殺到して価格が先行して下がると、プログラムは「割高なニューヨークの現物株を売って割安な先物を買う」という裁定取引を自動的に実行しました。

その結果、先物の下落が現物株の売りを呼び、現物の下落が再び先物の売りを呼ぶという、二つの市場間での悪循環が発生してしまったのです。

人間の判断を介さない制御不能な売りが続いたことで、市場はパニックに陥りました。なお、この経験を教訓として、後に市場の過熱や暴落を防ぐために取引を一時的に停止するサーキットブレーカー制度が導入されています。

金利上昇と楽観論が限界を迎えた

ブラックマンデーの暴落を引き起こした背景には、当時の経済状況と投資家心理が深く関わっています。アメリカ経済における金利上昇という現実的な重圧と、市場全体に広がっていた過度な楽観論という心理的な支えが限界を迎えたことが、暴落の大きな原因となりました。

なぜなら、暴落の直前まで米国市場は景気拡大を背景に上昇し続けていたからです。 この長期的な上昇相場が「株は下がってもすぐに戻る」という楽観論を生み、投資家の警戒心を薄れさせていました。

一方で、当時のFRB（連邦準備制度理事会）は、インフレ懸念の高まりを受け、金融引き締め（金利を引き上げる政策）へと舵を切っていました。 市場金利が上昇すると、株以外の債券などの利回りも高くなるため、相対的に株の魅力が低下し、株式市場から資金が流出しやすくなります。

このような金利上昇という経済の重石と、投資家の過度な楽観論という心理的な支えが限界に達したときに、プログラム・トレーディングの技術的な売りが引き金となり、市場は一気に崩壊しました。

ブラックマンデー級の暴落が起きたときの3つの対策

次にブラックマンデーのような大規模な株価暴落が起きた場合に備えて、投資家は資産を守るための具体的な行動計画を持っておくことが重要です。

1. CFDの売りでヘッジする
2. ゼロカットシステムがある海外業者で取引する
3. ポートフォリオの現金比率を高めておく

ここでは、金融派生商品（CFD）や海外業者の仕組みを活用して、暴落に対するレジリエンス（回復力）を高める3つの対策について解説します。

1.CFDの売りでヘッジする

暴落時のリスク管理手段として、CFD（差金決済取引）の売りを活用したヘッジ戦略が選択肢の一つとなります。 ヘッジとは、保有資産の価値下落による損失を、別の取引の評価益で相殺しようとする手法のことです。

暴落時に現物株を手放すと将来の回復益を逃す恐れがありますが、CFDなら現物を保有したまま売りを入れることで、評価損を相殺できます。

例えば、新NISAなどで長期保有している現物株はそのままにしつつ、CFD口座でS&P500などの売り注文を入れます。 そうすれば、現物株の価値が下がっても、CFDの売りポジションで評価益が発生し、資産全体の変動幅を抑えることが可能です。この手法は、長期的な運用方針を維持したまま、下落局面の変動リスクを管理する手段として活用されます。

2.ゼロカットシステムがある海外業者で取引する

レバレッジをかけた取引により株やFXの取引を行っている場合は、ゼロカットシステムを採用している業者を選んだほうが損失を抑えられる可能性があります。

ゼロカットシステムとは、海外FX業者で採用されているシステムです。相場急変時に口座残高がマイナスになった場合でも、そのマイナス分を業者が負担するので、投資家は追証を避けることができます。

ブラックマンデーのような大暴落では、値動きが激しすぎて損切り注文が間に合わないケースがあります。 ゼロカットシステムのない国内業者では、証拠金以上の損失に対して追証（追加証拠金）の支払い義務が生じることがあるため注意しなければなりません。

一方、ゼロカットシステムを採用している業者では、口座残高を超える損失分を業者が負担する仕組みが設けられている場合があります。ただし、適用条件や詳細は各業者の規約によって異なるため、事前に確認することをおすすめします。

3.ポートフォリオの現金比率を高めておく

暴落時は、株式などのリスク資産を一部売却し、現金の割合を増やしておくことも重要です。

株価が下落しても現金の価値は変わらないため、現金比率を増やしておくことで資産全体の減少率を緩和できます。

また、手元にまとまった資金があれば、市場が落ち着いた後に、市場環境を改めて確認する余裕が生まれます。

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市場に楽観論が広がっているときはブラックマンデーには警戒しておく

過去の歴史が示す通り、市場が過度な楽観論に包まれているときこそ、ブラックマンデーのような暴落に警戒しなければなりません。また、暴落直後の反発で安易に買い向かうのはリスクが高く、本格的に回復するまで含み損を抱えたまま長期間保有を余儀なくされる場合があります。

ブラックマンデーの教訓を学習して、常に最悪のシナリオを想定してリスク管理を行うことが相場の世界で生き残るために重要なことです。

レバレッジ取引には元本超過のリスクがあるため、取扱条件やリスク説明をよくご確認のうえご利用ください。FXGTでは、最大5,000倍まで設定可能な商品もあり、米国株のCFD取引にも対応しています。

※当ページの情報は、日本居住者を対象とした口座開設の勧誘を目的とするものではありません。