株価が暴落する予兆はある？暴落時の対処方法やNG行動を解説

「株価が暴落する前に売却したいので予兆を知っておきたい」「株価暴落の原因を知りたい」といった疑問を持っていませんか？
ニュースや新聞などでは、ときどき株価が暴落したときに大々的に報道されることがあります。保有している株が暴落に巻き込まれてしまうと大きな損失を被るため、暴落前に予兆がわかっていればよかったと後悔した経験がある人もいるのではないでしょうか？

本記事では、株価暴落の予兆サインや暴落時にしてはいけないNG行動を紹介します。

株価暴落の予兆とは？その意味と重要性を解説

株価暴落には予兆があると言われています。まずは、具体的にどのような現象なのか、なぜ株価暴落の予兆を知ることが重要なのか解説します。

なぜ予兆を知ることが重要なのか

株価暴落の予兆を知ることは、投資家にとって非常に重要です。なぜなら、暴落による大きな損失を回避し、むしろチャンスに変えられるからです。

株価暴落は、短期間で資産を大幅に減少させる可能性があります。特に、信用取引などレバレッジを効かせた取引をしている場合は、わずかな値下がりでも強制的に決済されてしまうリスクもあるので注意しなければなりません。

しかし、事前に株価が暴落する予兆を知っておけば、保有している株を一部売却したり、株以外の資産に換えたりできます。

常に右肩上がりの株式はないため、大きな損失を被ることがないように、株価暴落の予兆がないか確認することは重要です。

株価暴落と通常の下落・急落の違い

株価暴落は、通常の下落や急落とは異なり、市場全体が広範囲にわたって大幅に下落する現象を指します。

通常の下落や急落は、特定の企業や業界のネガティブなニュースによって引き起こされることが多いですが、暴落する場合は経済全体の問題が起きたりバブルが崩壊したりするなど複数の要因が複合的に絡み合って発生することが多いです。

また、通常の下落や急落と暴落では値下がりする幅も大きく変わります。通常の下落や急落では大きくても数%前後の値下がりで済み、下落も一時的です。しかし、暴落では短期間に10%以上下落したり、長期間にわたって下落が続くこともあります。

つまり、株価の下落が一時的なものか、市場全体の暴落によるものなのかを見極めることが重要です。

株価暴落の予兆サイン

実は、株価が暴落する前には、何らかの予兆が出ていることが珍しくありません。株価暴落の予兆サインには、以下の6つがあります。

1. 長期金利と短期金利が逆転した（逆イールド）
2. バリュエーション指標（PER、PBR）に過熱感が出ている
3. 経済指標の結果が悪い
4. 相場全体のボラティリティ（変動率）が急激に上昇している
5. 好材料が出ても株価が上がらない
6. 著名投資家の発言や行動に変化が見られた

ここからは、株価暴落の予兆サインについて詳しく解説します。

1.長期金利と短期金利が逆転した（逆イールド）

1つ目は長期金利と短期金利の逆転が起きたときです。通常、長期金利は短期金利よりも高くなりますが、将来的に景気が悪化すると多くの投資家が予測した場合、景気悪化に備えて長期国債を買うため、長期金利が下がります。

また、短期国債の需要減少に伴い金利は上がるので、両者の金利が逆転する逆イールドが発生します。

米国では、過去50年間で逆イールドが発生したほぼすべてのケースで、その後に景気後退が起きました。

投資家は、保有資産の見直しやリスクの削減を検討しなければなりません。

2.バリュエーション指標（PER、PBR）に過熱感が出ている

2つ目はバリュエーション指標（PER、PBR）に過熱感が出ているときです。PERやPBRは、株価が企業の価値に対してどの程度割安かを示す指標です。PERやPBRが市場全体で平均値よりも大幅に高い水準にある場合、投資家の期待が過度に高まっており、いつかバブルが弾けるかもしれません。

市場全体のPERが過去の水準を大きく上回っている場合、企業の利益成長が高すぎる株価に見合ったものか疑問視されるようになります。ちょっとしたネガティブなニュースがきっかけで投資家心理が冷え込み、株価が急落するリスクが高くなります。

3.経済指標の結果が悪い

3つ目は経済指標の結果が悪いときです。

GDPや失業率などの経済指標の悪化は、景気後退につながり、株価暴落の予兆となります。

これらの経済指標は、国や世界の経済活動の動向を示すので、業績の悪化や個人消費の冷え込みにより株価が下落する可能性があるのです。

例えば、企業の景況感を示すPMI（購買担当者景気指数）が50を下回る場合、多くの企業が景気後退を感じていると判断できます。また、小売売上高の減少は、消費者の購買意欲が低下しているサインです。

経済指標が急速に悪化していないか確認することで、いち早く暴落の兆しをつかめる可能性があります。

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4.相場全体のボラティリティ（変動率）が急激に上昇している

4つ目は相場全体のボラティリティ（変動率）が急激に上昇しているときです。

相場全体のボラティリティ（変動率）が急上昇している場合、市場に不安心理が広がっているため、株価暴落の予兆となる可能性があります。

ボラティリティとは、株価の変動の大きさのことです。ボラティリティは市場が不安定で、投資家が今後の相場に対して強いリスクを感じているときに急上昇することがあります。

ボラティリティの高い相場では、影響が強くなさそうなニュースが報道されただけでもと、株価が大きく上下に振れやすくなります。

ボラティリティを示す代表的な指標としては、VIX指数が有名です。VIX指数は恐怖指数とも呼ばれ、投資家の相場への先行き警戒感を表す指数です。

平時のVIX指数は15〜20程度ですが、30を超える水準に上昇した場合、投資家が将来的な株価の大幅な下落を強く警戒していると判断できます。過去には、リーマンショックのような金融危機の発生時にVIX指数が急上昇しました。

投資家は、VIX指数の動向をチェックすることで、市場全体のセンチメント（心理状態）を把握できます。

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5.好材料が出ても株価が上がらない

5つ目は好材料が出ても株価が上がらないときです。

好材料が出ても株価が上がらない場合、投資家の心理が冷え込んでおり、暴落が近いかもしれません。

通常、企業の業績が予想を上回ったり、新しいサービスや製品の発表があったりすると、株価が上がります。しかし、市場全体が過熱しているときや、投資家が将来に不安を感じているときには、好材料が出ても株価が反応しない、あるいは一時的に上昇しても長続きせずに売られることがあります。

このような状況が市場全体で見られるようになった場合、投資家心理がすでに冷え込み、強気の投資家が減っているサインです。

好材料が出ても株価が反応しない状況は、暴落を警戒すべきです。

6.著名投資家の発言や行動に変化が見られた

6つ目は著名投資家の発言や行動に変化が見られたときです。

その理由は、著名な投資家やヘッジファンドは、豊富な資金と情報を持っており、市場の構造的な問題点をいち早く察知し、行動しているからです。

著名な投資家やヘッジファンドの行動を見た投資家の考えにも影響を与えたことで、市場全体のムードが変わる可能性があります。

例えば、ウォーレン・バフェットのような著名な投資家が「市場は過熱している」といった警告を発したり、保有している株を大量に売却したりすると、暴落が起きるかもしれません。

株価暴落時にしてはいけないNG行動

株価が暴落しても慌ててはなりません。特に以下のような行動はNGとされています。

1. パニック売りで損失を確定する
2. 安易にナンピン買いをする
3. 一発逆転を狙う

ここからは、株価暴落時のNG行動について詳しく解説します。

1.パニック売りで損失を確定する 

株価が暴落してもパニック売りで損失を確定する行動は、避けるべきです。

なぜなら、パニック売りをした時点で損失が確定するので、その後に株価が反発した場合にその恩恵を受けられなくなるからです。

暴落時には慌てて売却する前に株価が下がっている要因や長期的に値下がりする可能性はあるのか、落ち着いて考えましょう。

2.安易にナンピン買いをする

株価の暴落時に安易にナンピン買いをすることは、避けてください。

ナンピン買いをした後にさらに下落した場合、含み損の膨らむスピードが速くなり、大きな損失を被る可能性が高くなります。

特に、景気後退が原因で市場全体が下落している場合は、株価が元の水準に戻るまでに長い時間がかかるため、ナンピン買いした資金が長期にわたり塩漬けになるリスクがあります。

暴落後すぐに反発する根拠がある場合以外は、安易なナンピン買いは避けましょう。

3.一発逆転を狙う

株価の暴落時に以下のような一発逆転を狙うような無謀な投資は、避けるべきです。

• 普段は手を出さないリスクの高い銘柄に投資する
• 信用取引でレバレッジをかけて投資する

たいてい、冷静な判断ができない状況で大きなリスクを取っていることが多く、ギャンブルに近い行為です。

例えば、単なる一時的な下落ではなく、企業の経営破綻など根本的な問題が原因で暴落したときにこのような危険な取引をすると、投資資金の全額を失うリスクもあります。

現在損しているからといって、すぐに取り返そうとしないことが重要です。

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株価暴落時の対策

株価暴落時は、適切な方法で対処しなければ、大きな損失を被ることがあります。株価が暴落した際の対策方法を紹介すると、以下の対策が必要です。

1. 損切りルールを徹底する
2. 暴落後も成長を見込める企業を厳選する
3. 分散投資を徹底する

それぞれの対策方法を解説します。

1.損切りルールを徹底する

暴落時の損失を限定するためには、損切りルールを徹底することが重要です。

損切りの基準をあらかじめ決めておけば、ルールに従い落ち着いて決済をしやすくなります。

損切りの決め方はいくつかあり、代表的なものを挙げると以下の通りです。

以下はあくまで一般的に紹介される考え方の一例であり、

すべての投資家に当てはまるものではありません。

• 購入した時点から10%下がったとき
• 資金量の2%の損失が発生するとき
• サポートラインやレジスタンスラインを割れたとき
• 反対方向のシグナルが出現したとき

損切りを決めておくことで、暴落しても大きな損失を避けやすくなります。

2.暴落後も成長を見込める企業を厳選する

暴落後も成長を見込める優良企業に厳選して投資することで、暴落をチャンスに変えられることがあります。

暴落時には、多くの銘柄が一時的に割安になるため、安く株を取得できるチャンスです。

例えば以下のような特徴がある場合は、暴落した後に買うことを検討しましょう。

• 財務基盤がしっかりしている
• 将来性のある事業を展開している
• 競合他社に対して強い競争力を持っている

ただし、暴落したという理由だけで買った場合、さらに値下がりして損失を被ることがあるので買い時は、慎重に判断する必要があります。

3.分散投資を徹底する

暴落時のリスクを軽減するために、分散投資を徹底しましょう。

分散投資とは、一つの銘柄や資産に集中投資するのではなく、複数の銘柄やさまざまな資産に資金を分けて投資することで、特定の銘柄が暴落しても全体の損失を抑える投資方法です。

• 別の業界の株式にも投資する
• 国内株式だけでなく海外株式にも投資する
• 株式だけでなく債券や不動産投資信託（REIT）などに投資する

また、暴落前から分散投資を心がけることで、暴落による損失を抑えることが可能です。

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株価暴落の予兆をつかめばチャンスになる

株価が暴落する前には、経済指標の悪化、逆イールド、ボラティリティの上昇といった予兆があることが多いです。暴落の予兆を早期に察知することで、リスクを回避するだけでなく、次の投資機会を捉える準備ができるようになります。暴落局面では、銘柄が一時的に割安になることもあり、市場環境を慎重に見極めながら投資戦略を考える余地が生まれます。加えて、一般的に下落局面では空売りなどの取引手法を利用できますが、いずれもリスクを十分に理解した上で判断することが重要です。

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投資判断は、ご自身の判断と責任のもとで行うことが重要です。