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昨日の為替市場は、米国の経済指標の発表が好感されドル円が上昇しました。
まずは、直近の相場環境から振り返ります。
14日の東京外国為替市場では、日銀の増審議委員が「実質金利のマイナス状況は早く解消すべき」と早期利上げに前向きな姿勢を示したことで、ドル円は一時157.5円前後まで急落しました。

しかし、6月の追加利上げは概ね織り込み済みとの見方からすぐに買い直され、夕刻には157.9円台へと戻す展開となりました。
北京での米中首脳会談については、関係改善への期待はあったものの、目立った進展が伝わらなかったことから、全体として様子見ムードが漂う中での推移となっています。
ロンドンからニューヨーク市場にかけては、介入警戒感を背景とした乱高下が見られました。
158.0円の節目を超えた局面で、一時157.3円前後まで垂直落下する場面があったものの、米景気の底堅さを示す4月の小売売上高や、インフレ圧力の継続を示唆する輸入物価指数の強気な結果を受け、ドルの買い戻しが強まりました。
米10年債利回りが上昇する中で、終盤には158.4円前後まで上値を伸ばし、4月末以来の円安水準を記録して取引を終えています。
本日15日の東京市場は、五・十日に伴う実需のドル買いが仲値に向けて優勢となり、一時158.5円前後まで上昇しています。
昨日の高値を上抜き、介入後の戻り高値を更新したことで、本邦当局による為替介入への警戒感は最高潮に達しています。
片山財務相がベセンド米財務長官との連携を強調する中、158.5円台でのさらなる円安進行を当局が容認するかどうかが、午後の市場における最大の焦点となります。
ドル円は徐々に安値を切り上げている状況です。ただし、いまだにレジスタンス付近に位置しており急落には注意が必要です。

1時間足では200時間移動平均線を上回っていることから、しばらくはロングを検討しても良いかもしれません。


日経225は上昇方向の勢いが止まりつつあるため、今後急落も警戒しなければなりません。その場合60,000ドル割れの可能性があります。
2025年4月から1年以上上昇し続けているため、いつでも下落を警戒しておくようにしましょう。
本日は米国4月分鉱工業生産指数の発表が控えているため、ドル円が大きく動く可能性があります。
また、週末を迎えるため、中東情勢への警戒感もありポジション調整を検討したほうが良いかもしれません。
本記事は市場動向の解説を目的としたものであり、特定の取引を推奨する投資助言ではありません。レバレッジを伴う取引は、高い収益の可能性がある反面、元本を上回る損失のリスクを伴います。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただけますようお願いいたします。過去の分析結果は将来の運用成果を確約するものではありません。