ブラックマンデーの原因とは？チャートや日本への影響をわかりやすく解説

「ブラックマンデーの原因を知りたい」「ブラックマンデー級の下落が起きたらどうすればいい？」といった疑問を持っていませんか？

ブラックマンデーは40年近く前に起きた出来事ではあるものの、今なお有名な暴落の一つです。

また、2024年8月には、日経平均株価の下落率がブラックマンデー翌日を超えました。ブラックマンデー級の下落が起きたときの対処法を知っておきたいと考える人もいらっしゃるかもしれません。

本記事では、ブラックマンデーがなぜ起きたのか、当時のニューヨーク市場はどうだったのか、暴落時の対処法について詳しく解説します。

ブラックマンデーとは？いつ起きたか当時のニューヨーク市場の状況

ブラックマンデーとは、1987年10月19日の月曜日に、ニューヨーク株式市場で起きた史上最大規模の株価大暴落のことです。この日、ダウ平均株価は1日で508ドル下落し、下落率は22.6%に達しました。

この下落は一日で記録した下落率としては史上最大のもので、1929年の世界恐慌時を上回っています。

当時のニューヨーク市場は好景気で株価が急騰しており、多くの投資家が強気相場に浮かれていました。実際、1987年の年始から10月にかけてS&P500指数は40%近くも上昇していました。

この急激な株価の上昇は、多くの投資家にとって利益をもたらしましたが、株価は実体経済の成長率を上回るペースで上昇しており、過熱感が指摘されていました。

ニューヨーク株式市場のチャートを見ると、10月19日の取引開始直後から株価は急落し、終日下落が止まらない状態でした。特に、取引終了間際にはパニック的な売りが殺到し、株価はさらに急落しました。わずか1日でそれまでの上昇分が吹き飛び、多くの投資家が大きな含み損を抱えたのです。

ブラックマンデーが発生した主な要因

ブラックマンデーは、主に以下の3つの要因が複合的に絡み合って発生したものです。

1. 急激な金利上昇と景気後退への懸念
2. 貿易赤字の拡大とドル安懸念
3. プログラム売買が連鎖的な売り注文を引き起こした

ここでは、ブラックマンデーの原因となった主な要因について解説していきます。

1.急激な金利上昇と景気後退への懸念

1つ目の原因は、急激な金利上昇と景気後退への懸念です。

1987年当時、アメリカではインフレを抑制するためにFRBが金利を急激に引き上げました。金利が上がると、企業は借入コストが増え、投資や事業拡大に慎重にならざるを得ません。

そのため、FRBの金利引き上げにより、今後経済成長が減速するのではないかという懸念が市場全体に広がりました。また、金利の上昇により、株式よりもリスクの低い銀行預金や国債などの魅力が高まりました。

FRBの急激な金利引き上げが投資家の景気後退への懸念をもたらしたことで、ブラックマンデーの引き金となったことは間違いないでしょう。

2.貿易赤字の拡大とドル安懸念 

2つ目の原因は、貿易赤字の拡大とドル安への懸念です。

当時のアメリカは、日本など他の先進国との間で巨額の貿易赤字を抱えていたため、アメリカ政府は貿易不均衡を是正する目的で、ドル安を誘導する政策をとりました。

しかし、急速なドル安により、外国からの投資資金がアメリカ市場から流出するのではないかという強い懸念が生じました。

特に、日本の投資家はアメリカ市場に巨額の資金を投じていたので、ドル安が進むと、日本円に換算した際の資産価値が減少します。このような懸念から、外国からの資金が引き揚げられるのではないかという不安感が市場に広がり、株価下落の要因となりました。

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3.プログラム売買が連鎖的な売り注文を引き起こした

3つ目の原因は、プログラム売買が連鎖的な売り注文を引き起こしたことです。

当時導入され始めたプログラム売買は、コンピューターが株価指数と先物価格の差を利用して自動的に売買するシステムでした。このシステムは、株価が一定の水準を下回ると、自動的に大量の売り注文を出すように設定されていたため、株価の下落時に複数のプログラムが一斉に作動し、市場に大量の売り注文が殺到しました。

大量の売り注文によって株価はさらに下落し、他のプログラムも連鎖的に売り注文を出しまたことで暴落につながったのです。

ブラックマンデーにより世界経済や日本の株式市場が受けた影響

ブラックマンデーにより世界経済はもちろん日本の株式市場にも大きな影響を与えました。

• アメリカ経済や資産運用への影響
• 日経平均株価の下げ幅と日本企業・景気へのダメージ
• リーマンショックなどとの比較一覧と相場の推移

ここでは、ブラックマンデーによる影響について解説します。

アメリカ経済や資産運用への影響

ブラックマンデーは、アメリカ経済に大きな衝撃を与え、株価の暴落によって、多くの投資家が多額の資産を失い、消費や企業の投資活動が冷え込むのではないかという強い懸念が広がりました。

しかし、当時のアメリカ経済は堅調で、すぐに景気後退に陥ることはありませんでした。政府や中央銀行であるFRBが迅速に対応し、市場に流動性を供給するための金融緩和策を打ち出したことで、経済の悪化を防ぐことに成功したのです。

日経平均株価の下げ幅と日本企業・景気へのダメージ

1987年10月20日の東京株式市場では、米国株式市場で起きたブラックマンデーがきっかけとなり、日経平均株価が前日比で当時では過去最大の下げ幅である3,836円安を下落しました。

株価の急落は、日本企業や経済全体に不安を与えましたが、当時の日本はバブル経済のただ中にあり、企業の業績は好調でした。加えて、政府の財政出動や日銀の金融政策によって、市場の落ち込みは緩和され、ブラックマンデー後の株価は比較的早く回復しました。

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リーマンショックなどとの比較一覧と相場の推移

ブラックマンデーは、その後のリーマンショックなどの金融危機と比較されることが多いですが、原因や影響範囲は異なります。

ブラックマンデーは、コンピューターによるプログラム売買が引き起こした市場のパニックが主な原因でした。一方、2008年のリーマンショックは、アメリカのサブプライムローン問題に端を発する金融システムの崩壊が原因です。

暴落時の下落率を見ると、ブラックマンデーは1日で22.6%も下落しましたが、リーマンショック時は徐々に株価が下落していったという点も違います。

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ブラックマンデーから学ぶ資産運用・投資の対策方法

またブラックマンデーのような暴落が起きたときにご自身の資産を守るために、日頃から以下のような対策をしておく必要があります。

1. ポートフォリオを適切に組む
2. ドルコスト平均法を活用して長期投資をする
3. 金融政策や経済指標を確認する

ここでは、ブラックマンデーの教訓を踏まえた資産運用・投資のリスク対策を解説します。

1.ポートフォリオを適切に組む

1つ目の対策方法は、ポートフォリオを適切に組むことです。

ポートフォリオとは、複数の金融資産を組み合わせた資産全体のことを指します。つまり、一つの卵をすべて一つのカゴに入れるのではなく、複数のカゴに分けて入れるように、資産を分散させることが重要という考え方です。

ポートフォリオを適切に組んでいれば、暴落が起きても損失を抑えられる可能性があります。

例えば、株式だけでなく、株式市場の動きと異なる値動きをする傾向がある債券や貴金属、資産が減らない現金などをポートフォリオに組み入れるようにしましょう。

加えて、投資する国も分散しておくことで、特定の国や地域の経済状況に左右されるリスクを減らせる可能性があります。万が一に備えて、ポートフォリオを適切に組むことが重要です。

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2.ドルコスト平均法を活用して長期投資をする

2つ目の対策方法は、ドルコスト平均法を活用して長期投資をすることです。

投資では、短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な視点を持つことが重要です。そのためには、一度に大きな資金を投入するのではなく、定期的に一定額を投資するドルコスト平均法を活用しましょう。

ドルコスト平均法とは、価格が高いときは少なく、安いときには多く購入することで、平均購入単価を平準化する購入方法です。ドルコスト平均法により、高値掴みを減らせます。

また、暴落により株価が下落したときに多く購入しておくことで、株価の回復時に多くの利益を得られる可能性があります。

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3.金融政策や経済指標を確認する

3つ目の対策方法は、金融政策や経済指標を確認することです。

株価暴落の予兆を知るためには、FRB（連邦準備制度理事会）の金融政策や主要な経済指標を常に確認することが重要です。これらの動向は、景気の先行きや市場全体のセンチメントに大きな影響を与えます。特に金融引き締めや利上げは、企業の資金調達コストを増加させ、景気減速や株価下落につながる可能性があります。

また、雇用統計のような経済指標が急激に悪化した場合、投資家の不安を煽り、株価暴落の引き金となるかもしれません。

日々の金融政策や経済指標の発表に注意を払うことで、暴落が起きてもすぐに対処できるようにしておきましょう。

ブラックマンデーから学ぶ、現代に活かせる2つの教訓

ブラックマンデーからは、投資において重要な教訓を学べます。

1. 市場の脆弱性は複雑な要因で形成される
2. 技術進化が市場の不確実性を高めることがある

2つの教訓について詳しく見ていきましょう。

1.市場の脆弱性は複雑な要因で形成される

市場の脆弱性は、一つの原因ではなく、複数の要因が複雑に絡み合って形成されます。複合的な要因がある場合、一度火がつくと制御不能な大暴落につながることがあります。

実際、ブラックマンデーは、金利上昇、貿易赤字、そしてプログラム売買という複数の要因が重なり、市場の脆弱性が高まっていたからこそ発生しました。

現代でも、株価の変動を一つのニュースだけで判断する人もいますが、実際には、金融政策、地政学的なリスク、テクノロジーの変化など、多くの要因が複雑に影響し合っています。

一つの情報に振り回されるのではなく、多角的な視点を持つことが、リスクを正確に把握するために不可欠です。

2.技術進化が市場の不確実性を高めることがある

技術進化は市場の効率を高める一方で、ブラックマンデーのような不確実性を高めることがあります。

ブラックマンデーの引き金の一つとなったのが、プログラム売買という新しい技術であり、

コンピューターによる自動的な取引が、市場のパニックを加速させ、大暴落を招きました。

現代でもAI（人工知能）を活用した高速取引が主流になりつつあるため、再度同じような出来事がいつ起きてもおかしくありません。

SNSの誤情報が拡散されたことによりAIが過剰に反応し、大量の売り注文を呼び込む可能性もあります。

テクノロジーの進化が市場の不確実性を高める可能性があるという教訓は、常に心に留めておくべきです。

2024年8月には日経平均株価がブラックマンデー翌日超えの歴史的暴落

2024年8月5日、日経平均株価はブラックマンデー翌日の1987年10月20日の下落率を超える歴史的な急落となりました。この背景には、中東情勢の緊迫化や米国経済指標の悪化など、複合的な要因があり、世界経済に対する懸念が投資家の間で広がったことがあります。

ブラックマンデーはもう40年近く前の話ではあるものの、現代に起きてもおかしくない現象のため、日頃から注意しておきましょう。

どんな時でもブラックマンデー級の暴落に備えておくべき

1987年のブラックマンデーは、プログラム売買の普及、市場の過熱、貿易赤字の拡大など複数の要因が複雑に絡み合って発生しました。このような歴史的な暴落は、特定の単一原因ではなく、複数の経済的・技術的要因が引き金となることが多いです。したがって、「どんな時でもブラックマンデー級の暴落に備えておきましょう。

特に市場が過度に楽観しているときは、ポートフォリオの分散化や適切なリスク管理を怠らないように備えるべきです。

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