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昨日の為替市場は、停戦交渉の期待からドル円が159円を割れました。今後も停戦があるか、ホルムズ海峡が開放されるかが焦点となります。
まずは、直近の相場環境から振り返ります。
7日午後の東京外国為替市場のドル円相場は、米国とイランによる停戦交渉の期限を目前に控え、159.7円台を中心とした非常に狭いレンジでのもみ合いとなりました。

トランプ米大統領が設定した猶予期限を日本時間8日午前に控え、市場では攻撃実行への警戒感が漂う一方、停戦合意による相場反転リスクや政府・日銀による為替介入への警戒感も根強く、160.0円の大台を前に様子見ムードが支配的な展開となっています。
ロンドン時間に入ると、中東情勢への懸念から一時は159.9円前後まで上昇しましたが、パキスタンによる仲介や、条件次第でトランプ大統領が期限を延長するとの観測が報じられると、持ち高調整のドル売りが優勢となり、159.4円台まで値を下げる場面も見られました。
その後、イランのカーグ島での爆発音報道が伝わると再び地政学リスクが意識され、ドルの買い戻しが入るなど神経質な上下動を繰り返しました。
ニューヨーク市場では、期限が迫る中で原油先物相場が上昇したことを受け、一時160.0円台に乗せ、高値を更新しました。
もっとも、介入への強い警戒感から上値は重く、その後「国連特使がテヘランへ向かっている」との報道や、パキスタンによる停戦要請などが伝わると、交渉進展への期待感からドルは159.5円前後まで押し戻されています。
週明け8日の東京市場は、一転してドル安・円高が急進する展開となりました。日本時間早朝、トランプ大統領がSNSで「ホルムズ海峡の即時開放を条件に、2週間の攻撃停止に同意する」と表明したことが要因です。
報道を受けて原油先物相場が劇的に下落し、米長期金利も4.2円台へ急低下しました。
その結果、ドル円は午前9時過ぎに158.5円前後まで急落しています。
昨日のドル円は、材料難もあり小幅な値動きに終始しました。
テクニカル面では、引き続き先月30日につけた160.4円台の上値抵抗線を明確に超えられるかが焦点となります。

一方、下値の目処としては直近安値の152.2円台や200日移動平均線のある153.9円付近が意識されます。
本日の注目銘柄は日経225です。
足元の動きでは、先日割り込んだ上昇トレンドラインの延長線上付近まで価格が戻してきており、ここがレジスタンスとして意識されやすい局面です。

3月末から続いてきた反発の勢いが、このライン付近で一旦止まる可能性があるため、慎重な見極めが求められます。
現在の価格帯で上値を抑えられる形となれば、再び200日線を目指した調整売りに押されるシナリオも想定しておくべきでしょう。
本日の午後から夜にかけては、翌午前3時に予定されているFOMC(米連邦公開市場委員会)議事録の発表が注目材料となります。
発表直前までは主要通貨・指数ともに小幅な値動きに留まる可能性が高いでしょう。
不用意なポジション保有は避け、議事録の内容を受けて市場の方向性がはっきり示されてからの売買判断を推奨します。
本記事は市場動向の解説を目的としたものであり、特定の取引を推奨する投資助言ではありません。レバレッジを伴う取引は、高い収益の可能性がある反面、元本を上回る損失のリスクを伴います。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただけますようお願いいたします。過去の分析結果は将来の運用成果を確約するものではありません。