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「投資信託に複利効果がないのはどんなとき?」「投資信託の複利効果はいつつくの?」と考えていませんか?
投資信託に長期間投資して、資産を大きく増やすためには複利効果を活用しなければなりません。複利効果を活用するためには、どのような条件で投資すれば良いか知っておく必要があります。
本記事では、投資信託に複利効果がない4つのケース、投資信託で複利効果を得るための条件と注意点について詳しく解説します。
以下のような投資方法では、投資信託で運用をしても複利効果が見込めなくなります。
資産を増やすためにも、それぞれのケースについて理解しておきましょう。
投資信託から発生した分配金を受け取ってしまうと、複利効果は働きません。複利効果とは、得られた利益(分配金を含む)が元本に再投資され、その増えた元本がさらに利益を生むことで資産が雪だるま式に増える仕組みだからです。分配金を受け取ると、その分だけ元本が増えないので、資産の増加スピードが鈍化してしまいます。複利を重視するなら、分配金は再投資しましょう。
分配金には、運用によって得られた利益から支払われる「普通分配金」と、投資元本の一部を払い戻す「特別分配金」があります。分配金が特別分配金により支払われている場合、運用益ではなく自身の投資元本が払い戻されているだけなので、資産が増えているわけではありません。
むしろ、運用に回る元本自体が減ってしまい、資産が目減りしていきます。特別分配金の利回りが高くても基準価額が下落している場合、複利効果による資産の増加を期待できない可能性があります。
短期間の投資では、複利効果を十分に享受できません。なぜなら、複利効果は時間が経過するにつれて利益が利益を生み出すため、長期運用でこそ真価を発揮するからです。
数ヶ月や1~2年といった短い期間で売買を繰り返すと、複利により十分に資産が増えないため、単利に近い運用になってしまいます。さらには、売買を繰り返すたびに売買手数料が発生するので、利益を圧迫します。
投資信託の運用成績がマイナスになっている間は、複利効果は期待できません。その理由は、複利は元本に利益が加わって機能する仕組みであり、損失が出ている状態では利益が生まれないからです。
基準価額が下落し続けている状態では、元本自体が目減りしているため、いくら分配金を再投資しても、資産は増えません。
投資先を選ぶ際には、分配金の大きさよりも投資信託の基準価額が上昇する可能性があるかを重視しましょう。
投資信託で複利効果が期待できる理由は、得られた利益を再投資できる仕組みがあるからです。複利とは、投資によって生じた利益を元の投資元本に加えて再度投資することで、利益がさらなる利益を生み出す「お金に働いてもらう」効果のことです。
例えば、100万円を年利5%で運用し、1年後に得た5万円の利益を元本に加えると、翌年は105万円を元本として年利5%で運用されます。このように、増えた元本がさらに利益を生み出すサイクルを繰り返すことで、時間とともに資産が雪だるま式に増えていくのです。
ただし、1年後に得た5万円を出金して2年目以降も投資元本を100万円に設定した場合、元本が増えないため、常に5万円(年利5%の場合)の利益しか発生しません。
投資信託では、いくつかある条件を満たさなければ、複利効果を得ることはできないので注意しましょう。
それぞれの条件と注意点を紹介します。

1つ目の注意点は、分配金を受け取らずに再投資し続けることです。投資信託から得られた分配金を受け取った場合、元本が増えないので、雪だるま式に資産は増えていきません。
例えば、200万円を年利5%で3年間運用しつつ分配金を再投資した場合と同じ条件で分配金を受け取った場合(分配金はどちらも毎月1万円とする)に資産がどうなるか見ていきましょう。
まず、200万円を年利5%で3年間運用して分配金も再投資した場合の資産合計は約271万7,000円です。
一方で、同じ条件で分配金を受け取って再投資しなかった場合の資産合計額は約267万8,000円です。
この結果からわかるように分配金を受け取らずに再投資したほうが複利効果により資産を増やしやすいことが分かります。
2つ目の注意点は、途中で売却せずに投資を継続することです。投資期間が長くなるほど複利効果を得られるので、途中で売却してしまうと複利効果を得られなくなります。
ここからは、200万円を年利5%で3年間運用しつつ分配金を再投資した場合と2年目で全額売却した場合(分配金はどちらも毎月1万円とする)の資産合計を計算してみましょう。
まず、3年間運用しつつ分配金を再投資した場合の資産合計は約271万7,000円です。一方で、2年目で売却した場合の資産は約246万4,000円となります。
このように複利効果を最大限得るためには、できるだけ長期間投資を継続することが重要です。
投資信託を購入して複利効果を最大限に活かすためには、以下のポイントがあります。
それぞれのポイントについて順番に見ていきましょう。
複利効果を最大化するには、手数料が安い投資信託を選びましょう。
購入時手数料や信託報酬手数料(運用管理費用)といった手数料は、運用益から直接差し引かれます。
手数料が高いと、その分再投資に回せる金額が減り、複利効果が減少してしまいます。特に信託報酬手数料は、投資信託によって差が大きく、毎月発生するので注意が必要です。
たとえわずかな違いでも、長期で運用すると最終的な資産額に大きな差が生じます。
投資信託で複利効果を狙うなら、ドルコスト平均法を活用し、定期的に一定額を購入しましょう。ドルコスト平均法とは、価格が変動する商品を定期的に一定額ずつ購入していく投資手法です。
ドルコスト平均法により価格変動リスクを抑えつつ、着実に投資元本を積み上げていくことができます。
具体的には、価格が高いときには購入量を少なく、価格が安いときには購入量を増やすことで平均購入単価を抑えられます。
購入のタイミングを判断する必要がなくなるため、初心者でも資産を着実に増やしやすくなるでしょう。

複利効果を期待して投資信託を購入するなら、新NISAやiDeCoといった非課税制度を積極的に活用しましょう。
これらの制度では、投資で得た運用益や分配金に課税されません。通常なら税金として差し引かれる分もすべて再投資に回せるので、複利効果を最大限に享受できます。
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ここでは投資信託の複利効果についてのよくある質問に回答します。これから投資信託を購入予定の人は、ぜひ参考にしてください。
投資信託の複利効果は、短期間で実感できるものではありません。運用期間が長くなるほどその効果は大きくなるため、一般的には10年以上の長期運用で効果が現れると言われています。特に、20年、30年と運用を継続した場合、資産の増え方が大きくなる可能性があります。
複利効果を最大限に活用したいのであれば、分配金を受け取らずに再投資に回せる「再投資型」を選びましょう。毎月分配金を受け取る「受取型」では、その都度確定した利益が元本に加算されないため、複利効果が働きません。老後の生活費など、定期的な収入が必要な場合は「受取型」も選択肢となりますが、資産形成が目的であれば「再投資型」が有利です。
複利効果以外にも、投資信託を選ぶ際にはいくつか注意すべき点があります。まず、運用目標に合ったリスクとリターンのバランスを考慮しましょう。次に手数料(購入時手数料、信託報酬など)が低いものを選ぶことが重要です。また、過去の運用実績や、どのような資産に投資しているのか(株式、債券、不動産など)も確認し、分散投資ができているかどうかも重要なポイントです。
投資信託での複利効果を把握するには、取引履歴や取引残高報告書を確認します。取引履歴では積立買付や分配金再投資の履歴が確認でき、取引残高報告書では期間ごとの投資状況が確認可能です。
オルカンに投資した場合、分配金を再投資すれば複利効果を得ることは可能です。ただし、運用成績が悪い場合は、資産を増やせないこともあります。
つみたてNISA(つみたて投資枠)やインデックスファンドでも複利効果を得ることは可能です。ただし、運用成績が悪い、分配金を受け取ったまま再投資しない、投資期間が短い場合は十分な複利効果を得られません。
投資信託は、運用方法次第で複利効果を十分に期待できる金融商品ですが、分配金を再投資しつつ、長期投資をすることが前提です。また、信託報酬手数料の低い商品を選ぶことや新NISA・iDeCoといった非課税制度を活用することも重要です。
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