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昨日の為替相場は、トランプ大統領の発言やホルムズ海峡の動向に左右されたものの方向感は乏しくなっています。
まずは、直近の相場環境から振り返ります。
20日の東京外国為替市場のドル円相場は、米国とイランによる和平協議への期待と不安が交錯する中、158円台後半での小動きとなりました。

イラン外相がホルムズ海峡の開放を表明したことで「有事のドル買い」が一服し、前日比ではドル安・円高水準となったものの、トランプ米大統領が「合意がなければ停戦を延長しない」と強硬姿勢を示したことで、下値も限定的となりました。
ロンドン時間に入ると、再び緊張が高まりドル円は159.0円前後まで値を下げます。
一部メディアが「イランが和平交渉を拒否し、海峡の再封鎖を検討している」と報じたことでリスク回避のドル買いが再燃しました。
しかし、一方で政府・日銀による為替介入への警戒感も根強く、158.7円から159.0円台の間でこう着状態が続いたようです。
ニューヨーク市場では、停戦協議の進展を巡る報道に一喜一憂する展開となりました。
一時は158.5円台まで押し戻される場面もありましたが、週明けの安値がサポートとして意識されると買い戻しが優勢に。結局、158.8円台で取引を終えました。
本日21日の東京市場では、米東部時間22日の停戦期限を前にドルが底堅く推移しています。
トランプ大統領が「停戦延長の可能性は極めて低い」と言及したと伝わり、緊張感が継続。仲値にかけては実需の動きもあり、一時159.0円前後までじり高となりました。
ドル円は先週から高値および安値を徐々に切り下げる動きが続いており、弱気な地合いが示唆されています。

足元では157円台後半での底値をさらに押し下げようとする圧力が強まっており、一段の下落に対する警戒が必要です。
テクニカル的には、157.5円前後を明確に割り込むような動きが見られた場合、下落の勢いが加速し、200日移動平均線がある154.3円台までの大幅な調整が現実味を帯びてくる可能性があると考えられます。
保ち合いをどちらに放れるか、慎重に見極めるべき局面といえるでしょう。
本日の注目銘柄は日経225です。

チャート上では、4月17日に付けた60,000円前後が当面の天井となった可能性が浮上しています。
この水準で上値が重くなるようであれば、これまでの上昇トレンドが一旦途切れ、大きな反落に転じるシナリオが意識されます。
その場合、50,500円台までの深い押し目、あるいは値幅調整を警戒しなければならない状況となります。
高値圏での推移が続いているだけに、トレンド転換の兆候には細心の注意を払う必要があります。
今夜は米小売売上高や中古住宅販売成約指数の発表を控えているため、夜にかけてドル円が大きく動くかもしれません。
また、イランと米国の停戦が延長されなければ、今後も不透明な状況が続く可能性が高く、警戒が必要です。
本記事は市場動向の解説を目的としたものであり、特定の取引を推奨する投資助言ではありません。レバレッジを伴う取引は、高い収益の可能性がある反面、元本を上回る損失のリスクを伴います。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただけますようお願いいたします。過去の分析結果は将来の運用成果を確約するものではありません。