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昨日の為替市場は、イラン情勢に関する緊張緩和を示唆するニュースが相次いだことで、高騰していた原油価格が急落し、ドル円も下落に転じる展開となりました。
まずは、直近の相場環境から振り返ります。
昨日は英ファイナンシャルタイムズ紙が、G7が緊急石油備蓄の放出について協議を行うと報じたことで、供給不安が和らぎ原油先物が反落しています。

これを受けてドル円は158.3円台まで押し戻される場面が見られました。
ニューヨーク市場に入ると、トランプ大統領が原油高を抑制する政策を検討しているとの情報や、対イランへの対応が当初想定されていた数週間よりも大幅に早く終了する見通しであるとの発言が伝わりました。これらの材料が重なり、ドル円は1円近く値を下げる急な調整が入った展開です。
本日10日の東京市場では、ドル円は引き続き伸び悩む動きを見せています。
五十日(ゴトー日)に伴う実需の買いも期待されましたが、時間外のWTI原油先物が売り優勢で推移していることが重しとなり、上値の重い展開が続いています。
ドル円は日足でピンバーが出現しており、158円台後半での売り圧力の強さが示唆されています。

ここから調整が深まった場合、最大で152円台付近まで下落する可能性も想定しておく必要があるかもしれません。
一方で、1時間足レベルでは依然としてトレンドラインを割り込んでおらず、現時点では明確な下落トレンドへの転換シグナルが点灯したとは言い切れない状況です。

短期的な押し目買い勢力と、高値圏での利益確定売りがぶつかりやすい局面と言えるでしょう。
本日の注目商品は日経225です。昨日はトレンドラインを下回って取引が始まりましたが、終値ではライン上まで値を戻しており、かろうじて上昇の勢いを維持している形です。

本日の終値でこのトレンドラインを守り抜けるかどうかに市場の注目が集まっており、ラインを明確に割り込むことになれば、目線の切り替えを検討するタイミングになるかもしれません。
本日はドル円、日経225ともに、欧州市場からニューヨーク市場にかけての動きを見極める様子見の姿勢が賢明かもしれません。
23時には米国の2月分中古住宅販売件数の発表が控えています。
米国の景況感や住宅市場の底堅さを測る指標として、結果次第ではドル円が再び大きく動く可能性もあります。
地政学リスクの報道と合わせて、経済指標による反応にも警戒が必要な一日となるでしょう。
本記事は市場動向の解説を目的としたものであり、特定の取引を推奨する投資助言ではありません。レバレッジを伴う取引は、高い収益の可能性がある反面、元本を上回る損失のリスクを伴います。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただけますようお願いいたします。過去の分析結果は将来の運用成果を確約するものではありません。